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投稿日：2021.10.08

以前、トップダウンアプローチとボトムアップアプローチについて説明させていただきましたが、その時に少しだけ触れた、それぞれの分析を行うときに参照する代表的な指標について説明させていただきます。

トップダウンアプローチでは「景気動向指数」「GDP」について、ボトムアップアプローチからは「決算書」について説明していきます。

前回記事の補足としてご覧ください！

トップダウンアプローチに関連する指標

トップダウンアプローチとは、景気や金利などの外的要因の動向から、個別の投資先を決定していく方法です。
これらの外的要因を読み取るために指標を参照する必要があります。

前回記事の中で触れた指標は「景気動向指数」と「GDP」でしたね。
今回はそれぞれの概要について説明します。

景気動向指数

景気動向指数とは、内閣府が毎月発表している、景気全体の現状や、将来の動向を予測したりするときによく使用される経済指標です。

この指標は大きく分けて3つの指数に分けられています。

景気を先取りしている先行指数の中には、新規求人数、新設住宅着工床面積、東証株価指数などが含まれます。

一致指数は生産指数（鉱工業）、営業利益（全産業）、有効求人倍率（除学卒）などが入っています。

遅行指数は家計消費支出、完全失業率、消費者物価指数などが含まれています。

GDP

よく聞かれるワードですが、GDP（Gross Domestic Product　＝　国内総生産）は、国内で一定期間新しく生み出された商品やサービスの総額を指します。

上の図を見てください。
米農家の方が20円で酒造に米を売り、酒造は100円で消費者に日本酒を販売したとします。
このうち、GDPはそれぞれが生み出した「付加価値」を指しますので、この例でいうと、米農家と酒造の生み出した付加価値の合計（20円+80円＝100円）がGDPになります。

このように、国内で生み出された新たな価値を数値化したものがGDPなのですが、注意点として、メルカリなどに代表される中古市場の売買はGDPに反映されていません。

経済のお金の流れ全てが反映されているわけではないということはあまり知られていませんが、注意が必要です。

ボトムアップアプローチに関連する指標

決算書

企業の財務状況を確認するために利用するのは、企業の決算書です。

企業は設備投資、商品の販売から、合併・買収、商品の仕入れをしたり、お金を借りたり、社員への給料の支払いなど、様々な経済活動をしていますが、それらを一目でわかりやすくしたものが決算書です。
企業はあらかじめ決算日を決め、決算日までの1年間の成績を発表します。1年間のスタートは「期首」ゴールは「期末」といいます。

上場企業が決算書を公開しているのは、銀行、税務署、取引先や株主などの利害関係者へ向けて、会社の実態を正確に伝達するためです。

決算書は貸借対照表（B/S = Balance Sheet）と損益計算書（P/L = Profit Loss Statement）で構成されます。

• 貸借対照表　＝　期末時点の会社の財務状態を表したもの
• 損益計算書　＝　会計期間における経営成績を表したもの

まとめ

いかがでしたか？
トップダウンアプローチ、ボトムアップアプローチのそれぞれで参照する指標を説明させていただきました。

どの指標も奥が深い指標になるため、概要の説明だけさせていただきましたが、理解が深まると投資先を選ぶうえで便利になるだけでなく、決算書の読み方を学ぶと、資産運用以外の分野でも役立てることができます。

興味のある方は、この機会に詳しく学んでみてはいかがでしょうか？

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