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今回が「投資の大原則」シリーズ最後の記事になります。

これまで、様々な切り口から投資の必要性を解説し、投資や保障の基本的な考え方について説明してきましたが、最終回である今回の記事は「投資の目的」について考えていきましょう。

 

今までの記事を踏まえて、皆さん一人一人が思い描く生き方をするための「投資の目的」について考えていきましょう！

「目的」を明確にしよう！

これまでの記事で

等々、人生を長い目で見た時にどのような資産形成が必要になるか？といった話をしてきました。

これまでも少し話をしてきましたが、投資をする際に最も大事になってくるものは

なんのために資産形成するのか？

という「目的」になります。

この「何のために？」が明確でないと、目先の利益を追いかけてしまったり、感情に流されたりしてしまい、結果としてうまく資産形成できないということになってしまします。逆に言えば

「目的」さえはっきり決まっていれば、うまく資産形成できる！

ということになります。

過去に説明しましたが、「GPIF」が私たちの社会保険料の一部を運用する目的は

将来不足する年金に備える

という明確なものがあります。

 

※GPIF関連記事

 

個人で老後に豊かな生活を送るための資産形成というという目的がセットされれば

 

このような答えを逆算して出すことは簡単ですし、あとはそれに向けて実践していくのみです。

目的がまだ明確ではないのであれば

「資産を減らさない」

ということを目的にしてみてください。
今ある資産を減らさないためには、インフレに対応しなければいけません。
そうなれば、過去にも説明した通り、預貯金だけでは危険です。

「老後なんてまだまだ先でイメージできないし、減るような資産もない。」
といった人は

「子供たちに伝えるため」

ということを目的としてください。

2022年4月から始まった高校家庭科での投資授業を皮切りに、お金の勉強は、子供たちにとって当たり前となってきます。

その時に一番身近な大人が教えてあげられるようになるためには、知識だけではなく、実践しておく事が必要です。

もう一度

を考えてみてください。

投資の大原則に従う

目的が決まれば、あとは「投資の大原則」に従うだけです。

 

 

数回にわたって、投資の必要性や、老後資産の形成などについてお話しさせていただきました。
ここから先は、実践していく上で、より具体的な話になります。

 

といった事や、投資ごとの

 

 

について考え、商品を決めていく必要があります。

ここは、その人の目的や置かれている状況に応じて大きく変わってきます。

アーリークロスの個別相談では、それぞれにあった資産運用についてより明確にしていきます。
投資の大原則が変わることはありませんので、あとは目的に合わせた運用を組み合わせていくだけです。

資産形成の必要性を理解できた方は、それぞれの投資の目的から逆算して、これまでの投資の大原則を見返していただきながら、はじめの一歩をぜひ踏み出してみてください！

始めたいけど、誰かからの助言がもらいたい！という方は、一度アーリークロスに相談してみてください！

 

「投資の大原則」第7回目となる今回は、これまで主に話してきた資産運用のお話とは少し角度を変えて、生命保険などの各種「保障」との向き合い方についての考え方についてお話していきます。

 

多くの人が当然のように加入している保険。

その目的について一度考えてみるきっかけになれば幸いです。

「未来の資産形成」と「保障」

これまでは「投資をすることで未来の資産形成がより簡単になる」という話をしてきましたが、今回は資産を作っている途中で死んでしまった場合や、働けなくなった場合について、どのように対策しておけばいいか？という話をしていきます。

ほとんどの方は対策として、生命保険に加入していると思いますがこの保障についての話を後回しにしたのは、大きくわけて2つの理由があります。

1つ目は私たちが60歳まで生きる可能性は、統計上非常に高いという点です。

 

1950年代のように平均寿命が60歳程度であれば、そこまで老後資金について重要ではなかったのですが、現在（2020年代）の平均寿命は約83歳、30年後（2050年代）には88歳にまでなろうとしています。

 

※出典：内閣府ホームページ

https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2018/html/zenbun/s1_1_1.html

 

重要なのは、老後を迎えるまでに死んでしまうことを考えるより生きていることを考えて、準備しておくほうが効果的ということです。

ちなみに、60歳まで生きている可能性は、男女平均95%！

この確率から見ても、死ぬことばかりに備えて老後のことを何も計画していないより、老後のことをまず考えてから死ぬことや働けなくなることに備える必要があります。

 

2つ目は死ぬことに対して、保障がしっかりと準備できている人が多いということです。むしろ保障をかけ過ぎという点です。

現在、日本人の8割以上の人は、生命保険に加入しています。

 

・生命保険加入率（性別・年齢別）

・

※出典：生命保険文化センター

https://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/provision/8.html

 

様々な種類の保険がありますが、その多くは死んだ時のための保障や、病気になった時の保障のために保険を活用しています。

先ほども説明しましたが、生きる確率が圧倒的に高い現状で、死ぬことや病気になった時のために多くのお金を使っているので、投資をして未来の資産を形成するということに比べて、あまり優先度は高くありません。

この2つの理由により

「未来のお金のつくり方」についての行動を優先しその上で本当に必要な「保障」を考える

ということで、保険などの「保障」の話は後回しにさせていただきました。

もちろん備えることは大事ですが、かけ過ぎには注意が必要です。

この「保障」の考え方というのも老後資産を形成する上で必要になってくるので説明していきます。

 

「保障」の目的を考える

先ほど、「保障をかけ過ぎ」と話しましたが、いったいどれほどの人が自分が入っている保障について説明できるでしょうか？

保険とは、そもそも保障を買うためのものです。

保障が必要でなければ、保険も必要ありません。

保障とは、そもそも自分が死んだ時の「家族のため」や自分が病気になった時の、「自分や家族のため」に備えておくものです。

もちろん、保障を全く持っていないという人は改める必要がありますが、全く保障内容を把握していないという人は、まず「誰のために、いくら必要か？」ということを毎月の保険料と照らし合わせるべきです。

 

そして、何度も言うようですが、老後まで生きている確率の方が圧倒的に高いと言う事実を踏まえて、保障に支払うお金を計算すべきです。

 

未来のために「保障」を見直そう！

保障も、資産をある程度形成した段階で必要なくなってきます。
今もたくさん使っている保障に対するお金は

 

• 健康になるため
• 未来のため

 

に使う方がよっぽど効果的です。

 

みなさんも毎月払っている保障の内容について未来のお金と併せて、このタイミングに見直してください！

見直し方がわからない方は、アーリークロスにご相談ください。
見直しだけであれば、チャットでのご相談も可能です！

 

 

※「保険」についてさらに詳しく解説した記事はコチラ！

 

過去2回の記事で投資の大原則である「長期」と「分散」の内、「分散」について解説してきました。

 

 

「投資の大原則」第5回目となる今回は長期投資、特に「ドルコスト平均法」について可能な限りわかりやすく解説していきます！

 

前回記事で、分散投資には「資産分散」と「種類分散」があり、この2つで投資が成功するかどうかの9割が決まる！と説明させていただきましたが、今回はさらにその効果を上げるために、投資の大原則である長期と分散の「長期」について、解説していきます。

 

「長期」と「分散」の具体的な内容を、今回でしっかりと押えていきましょう！

ドルコスト平均法

投資の大原則である長期間の投資は「時間分散」とも言われ、これもまた分散投資という重要な要素の中に含まれています。

 

分散させたとしても、短期で見れば、値動きは必ず発生しますので、注意が必要です。

ですので、ここで活用していきたいのが「ドルコスト平均法（定額購入法）」です。

短期的な値動きは予想しづらく、当てつづけることは難しいですが、長期的に見て成長するかどうかを見極めることはそれほど難しくありません。

例えば、日本経済全体として見てみると人口が減少しつづけることは、ほぼ確定しています。
そのため、一人あたりの生産性が増えない限り、経済が縮小する可能性があります。

※World Population Prospects - Population Division - United Nations内の資料を基に作成

 

 

では、世界経済で見た場合はどうでしょうか？

実は、世界の人口はまだまだ増え続けることが予想されています。

※World Population Prospects - Population Division - United Nations内の資料を基に作成

 

そうなれば、一人当たりの生産性はそのままだとしても、経済は発展し続けます。

長期で見れば発展することがわかるものに対して投資していく際「ドルコスト平均法」というものがとても有効になってきます。

 

ドルコスト平均法の実例①　～日経平均株価～

ここで、一括投資をした場合とドルコスト平均法を使い、積み立て投資をした場合の違いについて、日本経済を参考にして見ていきます。

日経平均株価とは、日本を代表する225社の株価を参考に値動きする指数で、日本経済が好調か不調かを測るバロメーターでもあります。

これを、平成の30年間で

 

 

で比較してみます。（投資の元手となるお金は360万円とします）

平成元年、日経平均株価は過去最高値となり、約40,000円となりました。
それから30年後の2019年、日経平均株価は半分の約20,000円となりました・・・。

平成元年に360万円全部を日経平均株価に投資している場合、30年後は半分の180万円になってしまいますので180万円損をしたことになります。

今度は、平成元年から30年間毎月10,000円を積立投資にしていった場合で見ていきます。

バブル絶頂の平成元年40,000円あった株価は、一番安いときで一時期7000円まで下がり、上がったり下がったりを繰り返しながら、20,000円になります。

一見、株価が下がっているため、損をしているように感じますが、積立投資を行った場合は520万円となり、160万円のプラスとなります。

どういうことなのか？もう少し詳しく説明します。

ドルコスト平均法の実例②　～もっとわかりやすく～

5,000円の元手を、5カ月間に渡り投資をする場合で見ていきます。株価ではなく、リンゴに置き換えてお話していきます。

一括でリンゴを買った場合、当時100円のリンゴを50個買うことができると仮定します。
5カ月後、リンゴは半額の50円に値下がりしていますので、50個のリンゴの価値は2,500円となり2,500円損している事になります。

 

 

次に、毎月1,000円ずつリンゴを買った場合です。
リンゴの値段は変動するのでそれぞれの月に1,000円で買える個数はこのようになります。

5カ月後のリンゴの総数は150個になり、5カ月後のリンゴの価格50円で計算すると7,500円となり、2,500円増えている事になります。

こうするととても分かりやすいですが、始めた時の値段はそこまで関係なく、安い時にいっぱい買って、少し値段が上がった時に売るとこのようになります。

 

まとめ

話を株価に戻すと、中長期的に成長が見込めるのであれば、ドルコスト平均法を使えば途中で値動きがありマイナスになっていたとしても、その時安く買えているので将来的にはプラスとなる！という事です。

もちろん成長の見込めないものに投資をすると、このドルコスト平均法を使ったとしても資産はマイナスになります。
 これまでのポイントをまとめると、

 

 

この２つさえ守れば、投資は怖いものではありませんし、
細かな専門知識がない場合でも資産を増やす事は可能です。

もっと具体的に「何をすればいいのか？」については、また次回お話しします。

 

ご自身の状況に応じたアドバイスを貰いたい！という方は、無料相談を行っていますので、まずはお気軽にアーリークロスにご相談ください！

 

前回は、投資の大原則である「長期」と「分散」のなかの「分散投資」について、その仕組みについて説明させていただきました。

今回は、「分散投資」の具体的な方法として

 

• 資産分散
• 種類分散

 

この2つについて説明していきます！

 

「卵は一つのカゴに盛るな」

以前の記事でお話しした投資の大原則は「長期」と「分散」です。

「分散」して配分を決めることで、投資が成功するかどうかの9割が決まります。

 

では、どのように分散させれば良いのかを具体的に説明していきます。

資産運用において、とても有名な

「卵は一つのカゴに盛るな」

ということわざがあります。どういう意味なのか？というのは以下の通りです。

 

 

・「卵は一つのカゴに盛るな」の意味

「大事なたまごを一つのカゴに入れていた場合、そのかごを落としてしまった時は全ての卵が割れてしまいますが、別々のカゴに入れていた場合は、一つのカゴを落としてしまっても別のカゴに入っている卵は割れないため、より安全ですよ」

という分散投資の効果を、卵に例えて説明しているものになります。

 

この「卵は一つのカゴに盛るな」ということわざを基に、「資産分散」と「種類分散」という2つの分散投資の手法を見ていきましょう。

分散その1【資産分散】

分散投資1つ目の考え方は「資産分散」です。

仮に、おでん会社とアイスクリーム会社の2つの会社の株を取得した際の例を見ていきましょう。

暑い年となればアイスクリームが売れ、会社の売り上げが上がり、株価も上がりますが、おでん会社は売り上げが落ち、アイスクリーム会社と逆の動きをします。

寒い年となればおでんが売れ、おでん会社の売り上げが上がり、株価も上がりますが、今度はアイスクリーム会社の売り上げが落ち、また、おでん会社と逆の動きをします。

もし、アイスクリーム会社の株しか持っていなかったら、寒い年になると株価が落ちて、資産が減ってしまうということになってしまいます。
そのためにおでん会社の株も買っておく必要がある！といったことをイメージしていただくと、分かりやすいかと思います。

 

たまごの例のように、一つの株しか持っていない場合は、暑い年と寒い年で振れ幅が大きいですが、2つの会社の株を半分ずつ持っている場合は暑い年にも、寒い年にも対応できます！

 

では次に、アイスクリーム会社と扇風機会社の2つの会社の株を取得した際はどうでしょうか？

この2つの会社の株を半分ずつ持っていたとしても、どちらも暑い時に売り上げは良く、寒い時には売り上げが減るので、半分ずつ持っていたとしても、振れ幅は大きいままです・・・。

 

このように、分散投資をする場合は、異なる値動きをするものを組み合わせて、振れ幅を安定させることが最も効果的といえます。

一般的に「株式」と「債券」は異なる動きをするので「株」と「債券」両方を持つことはバランスが良い！とされています。

このように、異なる値動きをするものを組み合わせて投資を行うことを「資産分散」といいます。

 

分散その2【種類分散】

また、もう一つの分散投資の手段として「種類分散」というものもあります。

先ほどのアイスクリーム会社と、おでん会社の例で説明すると、それぞれ1社ずつの、合計2社の株しか持っていない場合と、それぞれ3社ずつ持っておく場合とでは3社ずつ持っていた場合の方が、さらに安定します。

 

同じ金額を投資する際にも、おでん会社のうちの1社にのみ投資をした場合だと、その会社が仮に倒産したら投資した金額が全額無駄になってしまいますが、同じおでんを売っている会社でも、仮に3社で分けて投資をしていれば、被害が3分の1で済みます。

このような分散投資の手法を「種類分散」といいます。

 

もういちど、「分散」を意識しよう！

もちろん個別株を持つということは、その企業が成長するのかどうかを見極める必要がありますが、こういった資産分散や種類分散をすることで振れ幅を安定させる事が可能となります！

「どの企業が成長するか見当がつかない・・・。」

 

といった方には投資信託をおすすめします！

プロが成長の期待できるものを見極め、「資産分散」や「種類分散」をしてくれている商品を買う事ができます！

「今から投資を始める」という人は、まず「分散」をしっかりと意識し、すでに始められている方は、もういちど「資産分散」や「種類分散」ができているか？を再確認する必要があります！

 

 

いかがでしたか？

今回は分散投資の中でも、「資産分散」及び「種類分散」について解説いたしました！

 

次の記事では投資の大原則「長期」と「分散」の「長期投資」について解説していますので、ぜひお読みください！

ご覧ください！

 

ご自身の状況に応じたアドバイスを貰いたい！という方は、無料相談を行っていますので、まずはお気軽にアーリークロスにご相談ください！

 

前回は「お金を働かせること」の大切さについてお話させていただきました。

とはいえ、「投資なんてしたことないし、失敗したらどうしよう・・・。」と思われる方も多いことでしょう。

そんな方の為に、今回の記事では投資においてとても重要な「分散投資」というものについて解説していきます！

 

まずは「分散投資」というものについて理解を深めていきましょう

 

投資の大原則は「長期」と「分散」

投資って負けるイメージが強くて怖い・・・。

 

そう思われている方も多いと思います。では「なぜ投資して負けるのか？」をご説明します。

 

投資の大原則はズバリ「長期」と「分散」です。投資をして負けるということは、このどちらかが守られていない可能性が非常に高いです！

 

特に分散というのは、運用実績の9割を決める！と言われています。投資を始める段階で既に、成功するかどうかは9割決まっているということです。

 

 

「いつ買って、いつ売るか？」

「どんな銘柄を買うか？」

は、そこまで重要ではないということです。

 

分散投資のお手本「GPIF」について知ろう！

ただ、いきなり分散投資！と言われても、どのように分散させたらいいのでしょうか？

ここからは、事例として私たちの年金の一部を運用している「GPIF」を例にして見ていきましょう！

 

GPIFとは、将来の年金が不足した時のために、国に代わって年金を運用している会社で現在、「世界最大の機関投資家」と言われており、運用している金額はケタ外れの170兆円です！

すごい金額ですよね（笑）

 

 

GPIFの収益は2001年　→　2020年の19年間（もちろん、2008年に起きたリーマンショック、さらにはコロナショックをも含めて！）年率にすると3.09%ずつ増えています！
19年間の収益額は、なんと累積で74.9兆円です・・・！

※参考　：　年金積立金管理運用独立行政法人

 

しかし、メディアでは損失が出た時にしか取り上げられないため、GPIFがこんなにも利益を生み出していることを知らなかった方も多いのではないでしょうか？

 

仮に、1年間GPIFの真似をして100万円投資すると・・・30,900円の利息がつくということになります。

 

銀行に同じ100万円を預けた場合は10円しか増えませんので、約3000倍の差が生まれます！
正に、「お金が働いている」という状態です。

 

GPIFの目標は賃金上昇率　+　1.7%ですので、通年で見るとこの目標もクリアしてます。私たちの支払っている社会保険料を元に運用しているので、失敗するわけにはいきません。

リスクを最大限抑えつつ、狙った目標をクリアしているので、正に投資が成功していると言えます。

 

GPIFの分散投資の仕組み

ここまでは、GPIFの実績について説明してきましたが、ではGPIFは一体どんな運用をしているのでしょうか？

 

実は、GPIFはすごくシンプルに投資の大原則を守っているだけで2つのことしかしていません。

 

成功するかどうかの9割を実践していますね。

さて、ここからが大事です。

GPIFでは、4つの資産でしか運用しておらず何の資産を何%買うか？を事前に決めています。

 

 

現在は

これらの投資商品を25%ずつで運用しています。つまり

 

「4つの資産を均等に長く持つ」

 

だけで運用を成功させています。思ったよりシンプルですよね！まとめますと、

 

「4つの資産を事前に決めた配分で長く持つ」

 

これだけで、18年という期間で70兆円の収益を出しています。

このGPIFの例は非常に分かりやすく、公に情報を開示しているためこれまでの実績や、現在のについては、すぐに確認できます！

※管理・運用状況|年金積立金管理運用独立行政法人
https://www.gpif.go.jp/operation/

 

私たちが実際に投資を始める場合も、全く同じ事が言えます。GPIFが特別な運用をしているわけではありません。

分散し、配分を決めれば、そこで9割の結果が決まります。

 

「分散し、長期間持つ」

 

これだけで投資を成功させる確率は大幅に上がり、あとは、どれだけ収益を上げられるかが問題になってきます。

 

本当の投資を実践しよう！

勝つか？負けるか？の投資は、投資ではなくギャンブルです。いくら増えるのか？そしてそこに影響する物は何があるのか？を事前に考え、長い目で実践していく事こそ、本当の投資です。

 

まずは

以上を考える必要があります。

 

もし、今すぐリスクを抑えて投資を始めたいのであれば、GPIFと同じ配分で考えて見るのはとてもいい事です。

ただGPIFは、リスクをとにかく抑えた配分にしているため、もっと自分にあった配分に見直して、さらに長い期間をかけることで3%以上の運用利回りは十分期待できます！

 

分散についての詳しい話、どれぐらいの収益が期待できるのかは、別の記事で解説しますので、知りたい方、実践してみたい方はご覧ください！

今すぐ聞きたい！
といった方は、アーリークロスにご相談ください！

 

前回は「インフレ」という観点から、これからの世の中で「投資」が必要な理由を説明させていただきました。

 

 

今回は巷でよく聞く「お金を働かせる」という言葉の持つ意味について解説していきます！

いったいどのようなことが「お金を働かせる」にあたるのか？ぜひ学んでいってください！

 

「お金を働かせる」ということの意味とは？

「お金に働いてもらう」

 

皆さんはこの言葉の意味をどう感じますか？この言葉を聞いたことがある人は多いと思いますが、その本当の意味を理解している人は少ないです。

労働収入の定義

 

私たちサラリーマンは会社から給料をもらっています。では会社は、何に対して給料を払っていると思いますか？

答えは「時間」と「能力（希少性）」です！

 

アルバイトやパートの時給でイメージすると分かりやすいですが、長く働けば働くほど給料は増えますし、能力が高ければ高いほど、時間あたりの単価、つまり時給も増えていきます。

時間は一日24時間という制限がありますので、いかに能力を上げるか？が収入に大きな差を生み出していきます。

つまるところ、労働収入とは

 

「私たちの時間と能力で得られる収入」

 

だということです。

 

お金を働かせている状態とはどんな時？

お金に働いてもらうということは、労働収入のために使っている「時間」と「能力」を使わずに収入を得るということなので、特に自分の時間を使ってはいけません！

例えば短期の取引で儲けようと一日中パソコンに張りついて相場をチェックしているようだと、自分の時間を使っているので「お金が働いている」とは言えません。

ですので直接時間や能力を使わなくても、お金が勝手に働いている状態というものを作らなければいけません。

実は銀行にお金を預けるという行為は、お金に働いてもらっているということになります。何のことだか分かりますか？

それは、預金に対する「利息」です。

銀行に預けてしまえば、一切の手間がかからずお金が増えていきます。もちろんそれは、能力に全く関係がなく誰でも同じ結果が生まれます。

 

ちなみに、現在の預金に対する金利は、0.001%です。100万円を1年間預けると、10円稼いできます。ここで注意したいのが

 

銀行にお金を預けた場合、お金が働いて稼いでくる金額はものすごく低い！

 

ということです。人で例えるのであれば、タダ働きしているのと同じです・・・。

 

お金をタダ働きさせないために重要なこと

お金をタダ働きさせないために重要なのは、ちゃんと稼いでくれる環境にお金を入れることです。ではどんな環境にお金を入れたらいいのでしょうか？

 

例えば、「株」はどうでしょう？株を買うということは、お金をその株を買った会社に預けることになります。

預けた会社は、預けた人がどんな人なのかは関係なく、一生懸命働いてくれます。もちろんここでも、預けた人の能力は関係ありませんし、時間も使っていません。

預けた会社が一生懸命働き、利益を出してくれれば、配当や株の値上がりが期待できます。

これは、「お金が働いている」と言えます。

ちなみに・・・2020年における株価上昇率、つまり「こんな会社に預ければものすごくお金が働いてくれました！」というランキングのTOP10はこちらになります！

 

※さらに詳しいランキングはこちらからご覧ください↓

2020年【値上がり率】年間ランキング　ベスト50 ＜年末特別企画＞ | 特集 - 株探ニュース
https://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n202012310056

 

次に、「不動産」はどうでしょうか？

 

不動産を購入すれば、個人の時間や能力は関係なく不動産が一生懸命働いて、家賃収入を稼いできてくれます。

これも「お金が働いている」という良い例になります。

「お金に働いてもらう」という本当の意味は、自分の時間と能力を使わず、お金がお金を稼いでいるという状態の事です。

せっかく汗水たらして得たお金たちを、銀行でタダ働きさせるのはあまりにも可哀そうです・・・。

 

労働収入には時間という制限がありますし、老いというハードルもあります。病気や体力の衰え等で働けなくなるリスクも有り、労働収入が得られなくなる可能性もあります。

だからこそ若いうちに労働収入で稼いだお金を、いち早く、より多く働かせてやりたい事がいつまでもできるように備えていく必要があります！